株式会社ワールドアベニューは、2023年11月1日発売、東洋経済新報社書籍「安いニッポンからワーホリ!: 最低時給2000円の国で夢を見つけた若者たち」の制作に伴い、全面的に取材協力させていただきました。
「安いニッポンからワーホリ!: 最低時給2000円の国で夢を見つけた若者たち」
参照:https://www.amazon.co.jp/dp/4492224157
取材協力内容
2022年後半から急速に進む円安や物価高騰などの影響を受け、海外で働くことのできるワーキングホリデー制度に注目が高まっています。テレビ東京のWBS(ワールドビジネスサテライト)(2022年11月)、NHKのクローズアップ現代(2023年2月)、テレビ朝日の「報道ステーション」(2023年9月)と各メディアでもワーキングホリデー制度を利用して海外で働こうと考える若者たちの姿が報道され、ワーキングホリデー制度に関する専門知識を持つ当社ではこれらの取材に協力を行ってまいりました。実際、オーストラリアの農場でのアルバイトは1日6時間の作業で月収50万円、介護施設での月収は80万円と、円安の影響もあり、給与は高額で、各メディアの特集は大きな反響を呼びました。そんなおり、2023年4月、東洋経済新報社様よりワーキングホリデー制度を利用する若者たちの「本当のリアル」を描きたいと書籍制作に伴う取材協力依頼をいただき、全面的に協力させていただくこととなりました。
取材協力内容例
・書籍制作において必要な情報提供
・ワーキングホリデー説明会への取材
・オーストラリア シドニーでのワーホリ体験者へのインタビュー
・当社代表や日々ワーキングホリデーに関する問い合わせに対応する留学コンサルタントへのインタビュー
・オーストラリア政府観光局様など関係機関のご紹介 など
東洋経済新報社
東洋経済新報社は、ビジネス書や経済書などの発行を専門とする出版社です。日本で最も古い創業時期を持つ出版社の一つであり、会社四季報でも有名な会社です。直近では、カイゾクとの地球儀航海「13歳からの地政学」や、100年時代の行動戦略「LIFE SHIFT」などのベストセラーは出版しています。
ワーキングホリデーとは
18歳から30歳までの若者を対象とし、協定を結ぶ国との間で言葉や文化、生活習慣など互いの国への理解を深めるため生まれた制度です。オーストラリアは諸条件を満たせば最長3年間までワーキングホリデーでの滞在が延長可能です。ワーキングホリデービザでは語学学校等の就学や就労が一定の条件下で認められており、海外留学中に一定の収入を得られるため人気の留学制度です。
過去の取材協力事例
2023年9月27日放送の報道ステーションに取材協力しました。
2023年7月26日公開のマイナビニュースに、当社代表のインタビュー記事が掲載されました
2023年2月1日放映のNHKクローズアップ現代の取材に協力しました。
2022年11月3日放送のWBS(ワールドビジネスサテライト)に取材協力しました。
関連情報
2024年3月、Diamond Onlineにて特集されました。
「出稼ぎワーホリ」で最低時給2200円!低賃金な日本を脱出した若者たち
レストラン勤務で月収50万円!海外で稼ぎまくる24歳「お金がドンドン貯まる」当然の理由
「日本のバイト感覚で来ないで」豪レストラン、ワーホリの若者に注文
ワールドアベニューでは、テレビ局様や出版社様への取材協力を柔軟に対応させていただいています。留学や海外への日本人進出というテーマにおいて当社にてご協力できることがございましましたらお気軽にお問い合わせください。
●カフェでのアルバイト収入は週給10万円。
●残業なしの介護アシスタントで月収80万円。
オーストラリア、カナダ、ニュージーランド……。コロナ禍が明けた今、日本を飛び出し、海外に目を向ける若者たちが増えている。
若者たちが活用していたのは、「ワーキングホリデー(ワーホリ)制度」だ。端的に言えば、国と国とが契約を結び、お互いの国の若者たちが一定期間、現地で過ごすことができ、かつ働くこともできるという制度である。
オーストラリアの最低賃金は時給23.23豪ドル。日本円で約2000円。これが最低賃金なのだ。日本の約2倍。だから、カフェのアルバイトでも月収が40万円、50万円にもなるという。
40年以上前からある制度だが、かつてのイメージは「就職前のモラトリアムとして遊びに行く場」というものだった。それが今や、まったく違うものになっていた。若者にとって「稼げる場」になっていたのだ。
ただ、本当のところはどうなのか。今の若者たちの「本当のリアル」を知りたく、国内で、またオンラインで、さらにはオーストラリア・シドニーで、関係するさまざまな人たちに取材を試みた。
彼らが求めていたのは、お金ではなかった。閉塞する日本を離れ、新天地に身を置くことで、新しい人生、日本では得られない人生を拓こうとしていたのだ。そして実際に、ワーホリを終え、現地の専門学校に入る。大学に進学する。就職する。起業する。永住権を獲得した人たちもいた。彼ら彼女らが得たのは、「人生は自分で切り拓いていける」という事実だった。